１週間の時評
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| 中国残留孤児 棄民の悲劇伝える場必要（2010/02/08） | |
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第２次世界大戦の末期、旧満州（現中国東北部）に開拓のため入植した日本人を悲劇が襲った。参戦した旧ソ連軍が迫る中、はるかかなたの祖国日本を目指した決死の逃避行で、多くの民間人が命を落とし、子どもたちは現地に取り残された。 当時、おおむね１３歳未満だったとみられる子どもたちは、筆舌に尽くしがたい苦労を強いられたことだろう。戦争の残した癒えることのない傷跡、それが「中国残留孤児」である。 ４日付の本紙で報じた八戸市の猪鼻（ししはな）リサさんは６９歳。４歳のとき家族と一緒に旧満州へ渡ったが、入植して間もなく避難することになった。混乱の中で実父を亡くし、猪鼻さんは中国人の養父に引き取られ育てられたという。 望郷の念は断ちがたく、５０歳となった１９９０年、念願の帰国を果たした。そんな猪鼻さんは今、「私たちの存在は忘れられてしまった」と嘆く。 確かに、今年で戦後６５年目を数え、塗炭の苦しみをもたらした時代の記憶が薄れつつあるのは否めない。だからこそ、当時の惨状を実体験として伝えられる猪鼻さんの証言がますます重要となっている。 当時の国策に従って旧満州に入った多くの日本人は、結局は国に見放され、現地に放置された“棄民”だった。それは「国家と個人」「戦争」といったテーマを考える上で、常に突きつけられるあまりにも重い歴史的な事実である。 戦争の愚を決して繰り返さないために、つらい体験とは承知しながらも、語り部であってほしいと望まずにはいられない。 国の帰国調査によると、帰国した残留孤児は日中国交正常化が実現した１９７２年度以降、２００８年度までに全国で９３１２人に上る。８７、８８年度がピークで千人を超えた。中には、夢にまで見た日本での生活が生活習慣や言葉の違いから困難を伴うケースも見られた。 幼年時代から中国で過ごした猪鼻さんは、日本語を思うように習得できなかった。それでも人生を振り返って「私たちのことを伝えていきたい」と話す。 中国残留孤児として、忘れてはならない歴史的な事実や心情を語るには言葉が大きな障害となっている。県や市に配置されている支援員は通訳もこなすが、あくまで生活支援が中心。青森県内でこれまで、講演会などは一度も開かれていない。 戦後世代が責任を持って、当時の体験を語り継ぐための場を急いで設けるべきだ。歳月の経過の中に、この悲劇を埋没させてはならない。過去を顧みて、常に「今」の教訓とするために。 |
| 八戸市中心街 まず商業機能の強化を（2010/02/06） | |
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八戸市中心街の駐車場は、郊外型大型店並みの収容能力―。市が実施した中心市街地の駐車場実態調査で、こんな結果が出た。「中心街＝駐車場が少ない」との先入観を打ち消した形だが、この実態は厳しい中心街の姿を映しているとも言える。 調査によると、中心街の時間貸駐車場の収容台数は全体で４５３５台で、イオンモール下田の４千台を上回った。店舗面積１００平方メートル当たりの収容台数でも、イオンモール下田とほぼ同じ水準。車両の収容能力自体は高いことがうかがえる。 最近、街なかを歩くと駐車場が目に付くようになった、と感じる人も多いのではないか。それを裏付けるデータもある。市が１９９１年度に実施した調査と比較すると、２００９年度（８〜１１月調査）の中心街の駐車場（時間貸、月決め、専用）は場数が４０％、収容台数が２４％それぞれ増加した。 かつて家電販売や映画館だった施設が姿を消し、駐車場に変わる―。商店街として薄れていく魅力と反比例するように、車両の収容能力がアップする皮肉な現象を起こしている。 駐車場が増えたのは、需要に合わせた対応とは言えない。中心街に足を運ぶ人は、年々減っているのである。空き店舗のまま放置するよりは、という地権者の苦肉の策であることは想像できる。 こうした事情が背景にあるだけに、利用状況は芳しくない。１００台以上の収容台数がある時間貸駐車場３カ所で３日間、１時間ごとの駐車台数を計測して調査したところ、３日間平均の利用率は２６・４％で、最も多かった時間帯でも５割に届かなかった。 中心街の駐車場に対し、市民から無料化や割引サービスの拡充を求める声は多い。商店街側も共通駐車券を発行するなどして、利便性の向上に努めてきた。 中心街活性化の議論で、駐車場問題は大きなウエートを占めてきた。だが現状をみると、最優先すべき取り組みは、やはり商業機能の強化ではないか。 割引サービスをいま以上に充実させても、魅力的な商店街でなければ消費者は足を運ばないだろう。実際、中心街の環境改善に関する市のアンケートでは、「魅力的な店舗」を挙げた人が４４％に達し、３０％だった「駐車場の改善」を大きく上回った。 来年２月、三日町に八戸ポータルミュージアム「はっち」がオープンする。文化的要素の強い施設で、活性化の起爆剤と期待される。だが、商業機能の充実なくして中心街の再生はあり得ない。 行きたい、と思える商店街づくりは待ったなしだ。駐車場が散在する街なかではあまりに寂しい。 |
| 小沢氏不起訴 国民の疑問と不信は残る（2010/02/05） | |
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小沢一郎民主党幹事長の資金管理団体「陸山会」の土地購入をめぐり、東京地検特捜部は政治資金規正法違反の罪で元私設秘書の衆院議員石川知裕容疑者と公設第１秘書ら３人を起訴。収支報告書虚偽記入の共犯として告発されていた小沢氏本人については嫌疑不十分で不起訴処分にした。 土地購入資金４億円を石川議員に手渡すなど小沢氏関与の疑いが強まり、検察は捜査態勢を強化。通常国会召集直前に石川議員を逮捕し、鹿島などゼネコンを次々に家宅捜索した。小沢氏からも２回にわたり任意で事情聴取した。しかし石川議員らによる小沢氏の関与否定を崩せなかった。 「小沢氏対検察」の構図で見れば、検察は敗れた。捜査批判が再び高まることも予想される。だが忘れてはならないのは、小沢氏の「政治とカネ」をめぐり国民の間にあふれた数々の疑問と政治不信は残るということだ。小沢氏は説明責任を果たし、進退を含め自ら責任を明確にすべきだ。 自身の政治資金の透明性を何度も強調していたのに側近３人が起訴され、西松建設事件と陸山会事件とで二つの裁判を抱えることになった事実は重い。国会での説明にも臨むよう求めたい。 民主党は、鳩山由紀夫首相の偽装献金問題と合わせて調査に取り組んではどうか。そうしなければ、政権交代に際し掲げた「国民目線」や「自民党政治との決別」とあまりに懸け離れた不透明な巨額資金の流れに向けられた政治不信はいつまでもくすぶり続ける。 土地購入を指示した小沢氏が石川議員に渡した４億円の現金の素性はいまだに判然としない。１９８９年以降、個人事務所の金庫に保管していた「個人資金」だという。だが資金を「現ナマ」で動かしたり保管したりするのは、カネの動きを追跡されないようにする政治家の常とう手段だ。 この個人資金がどのように蓄えられたかが問題になるが、小沢氏の周辺ではさまざまな資金の流れがあり、解明は容易ではない。まず小沢氏がかつて率いた新生党と自由党の解散時にあった計２２億円余の党資金。小沢氏の関連団体に寄付され、使途は不明のままだ。 この中には、国民の税金である政党交付金約５億６千万円も含まれていた。陸山会が小沢氏名義で買い集めた不動産についても、小沢氏は自分が勝手に処分できないと説明したが、権利関係は極めてあいまいと言わざるを得ない。さらに検察が指摘したゼネコンによる裏献金の疑惑もある。 捜査をめぐり「検察の暴走」と批判する声がある。石川議員逮捕で検察内に慎重論もあった。だが政治が自浄能力を発揮しなければ、期待は再び検察に集まる。 |
| 次期経団連会長 政権との関係修復を急げ（2010/02/04） | |
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御手洗冨士夫日本経団連会長の後任に米倉弘昌住友化学会長が内定、５月に正式就任する。次期会長人事をめぐっては中村邦夫パナソニック会長、西田厚聡東芝会長が候補に挙がったが、中村氏は固辞。西田氏は財界３団体のひとつ日本商工会議所の岡村正会頭が同じ東芝出身という点が障害となり、旧財閥系から財界総理は起用しないとの不文律を超えた異例の人事となった。 御手洗会長もそれまで重厚長大型産業中心だった会長選出の慣例を破って新興の精密機器メーカーからの起用だった。企業の合従連衡が旧財閥系を超えて進む昨今では旧来基準に当てはまらなくとも支障はない。会長に最も重要なのは、長引く景気低迷や政権交代などで混迷する産業界を束ねられる求心力である。 米国駐在歴やシンガポールの石油化学事業実現などの実績から米倉氏の国際性に期待する向きもある。しかし２０年以上も駐米経験を有し、しかもキヤノンを高収益企業に育てた経営力も備えた御手洗氏の実績が、４年に及ぶ会長時代に生かされたとはいえまい。むしろ財界の内外からかつてないほど指導力に疑問符をつけられた。米倉次期会長はこれを反面教師に求心力を持ち、直面する課題に対応してほしい。 まずは鳩山政権との関係修復を手掛けることが急務だ。二大政党時代の到来に配慮した距離感が不可欠だったにもかかわらず、企業献金など自民党に肩入れしすぎた反動で経団連は現政権にまともに相手にされていないのが実情だ。 先の民主党大会に御手洗会長の姿がなかったのが冷え切った関係を象徴している。時の政権におもねる必要はないが、政治と経済の両輪の呼吸が合ってこそ国の運営は円滑に進む。両者の関係が正常化すれば、耳の痛いことも直言できるチェックアンドバランスが機能する。 その上で「政治とカネ」問題の浄化を経済界からも提起すべきだ。税金で政治活動のコストを負担する現在の政党助成制度は、度重なる汚職がきっかけとなって、経済界からの献金制限を前提に実現した経緯があるにもかかわらず、０４年に経団連の企業献金あっせんは復活した。 地球温暖化対策で欠かせない産業界の協力取り付けも重要な課題だ。政府は２０２０年までに温室効果ガス排出を２５％削減する目標の具体策を今後取りまとめる方針だが、一層の負担を求められる経済界の不満をほぐす役割も求められよう。住友化学はかつて長谷川周重日米経済協議会会長や土方武経団連副会長といった名財界人が輩出した実績を持つ。米倉氏の手腕に期待したい。 |
| 貴乃花理事が誕生 難題山積の角界に風穴を（2010/02/03） | |
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日本相撲協会の理事選挙で貴乃花親方が予想外の当選を果たした。 立候補の意思を曲げず、二所ノ関一門を離脱。事実上の破門にあった支持者６人を加えても貴乃花票は７にしかならない。一門ごとに票固めの締め付けが伝えられ、当選ラインの１０票には届くまいとみられていた。ところが３票の「造反」票が加わり、まさかの大逆転となった。 大相撲には五つの一門があり、それぞれグループごとに結束してきた。戦後の窮乏期を生き延びるため生まれたのが一門の由来といわれる。いわば本家をリーダーに分家の親方たちが寄り集まり、本場所の合間に地方巡業をして生活費を賄った。 戦後６０年以上も過ぎれば中身が変容するのも当然だが、理事選での事前調整は結束力を示すものとして残ってきた。一門ごとに理事人数を割り当てる方式がいつまでもまかり通ってきた。 今回の貴乃花親方の当選はそうした相撲界の慣習に大きな一石を投じた。一門の指示に従わず、自らの意思を表示した親方が出たのである。 力士暴行死事件や大麻事件、またもや起こった横綱朝青龍関の騒動など相撲界は近年不祥事に揺れ続けている。それでなくても人気の低迷をはじめ、少子化時代における新弟子の受け入れと育成、外国人力士の教育など難問が山積している。 だが現状は個々の部屋の問題と転嫁してしまうことが多く、協会として前向きに対処しているようには映らない。貴乃花票は旧態依然とした相撲界への焦り、不満の表れととるのが妥当だろう。 新理事はその期待にどう応えていくのか。「平成の大横綱」と称されたいちずな生き方は、今もイメージとしては伝わってくる感じがする。だが、肝心の改革の中身については一連の動きの中でも最後まで明かさなかった。 逆に、まだ親方として関取を出していないことからその手腕、指導力を疑問視する声があった。意見の合わない人間を拒絶してしまいがち、とも指摘された。 実績では誰にも負けないがまだ３７歳と若い。いきなりあつれきを生むのは得策ではないと判断したのかもしれない。 だが破門され後ろ指を指されることを覚悟でスクラムを組んだ同士や賛同してくれた仲間がいる。さらに土俵の外で応援している人たちがいる。 一朝一夕で事態が好転するはずはないだろうし、功を焦ってもいけない。しかし理事会ではきちんと思いを伝え、粘り腰を発揮してほしい。それが相撲界に新風を吹き込むことにつながるはずだ。 |
| 米中関係 台湾問題が核心ではない（2010/02/02） | |
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米国と中国の関係にきしみが目立つ。インターネット検索の大手グーグルをめぐる摩擦に続いて、米政権が台湾向け武器売却（約５８００億円）を発表。これに対し、中国側は軍の相互交流停止や武器輸出企業への制裁措置で対抗するなどエスカレートした。 かつて戦火を交えた中国と台湾の関係はいま、経済交流が活発化し、これまでになく緊張は緩和している。陳水扁前政権の「独立」カードによる挑発が終わり、国民党の馬英九政権は独立も統一もしない「現状維持」を選択した。 中国の胡錦濤政権も、統一は急がず「平和的発展」という事実上の現状維持路線を歩み、台湾問題の「主役」である米中台の３者は「現状維持」で歩調を合わせたのである。中台間では政治的対立を棚上げし、直行便や中国観光客が急増、ことし前半に「自由貿易協定」交渉に入る予定だ。 しかし関係改善はプラスだけではない。中国では軍や強硬派から「台湾に妥協しすぎ」という批判がくすぶる一方、台湾や日米では「中台接近は統一につながる」との疑念が横たわる。 中台は将来、経済協議から政治協議へと移り、平和協定を結んで「内戦」終結を目指している。だがそれが実現するまでは、米国は台湾への武器供与を継続し、安全保障の「盾」になることが「現状維持」の保障だ。今回の兵器供与は、ブッシュ前政権時代に決めたものであり、中国にとっても想定範囲内。 逆に武器売却をストップすれば、中国軍や強硬派は歓迎するかもしれないが、台湾野党や西側にある「中国にのみ込まれる」という懸念を一気に高め、オバマ大統領の「中国傾斜」に批判的な世論を勢いづかせる。 冷戦終結から２０年。グローバル化が推進する地球規模の経済一体化は、軍事の役割と意味を変質させている。中台間でも相互依存関係が、軍事に代わり攻撃を思いとどまらせる抑止力になっている。 兵器供与をめぐる今回の摩擦が、世界経済再生に向けた米中協調を大きく損なうことはあるまい。中台関係や日中関係への跳ね返りも小さい。問題の核心は、台湾問題そのものではない。米中双方がそれぞれの内政圧力をかわし、現状維持を保つための、内向きな調整という色合いが強い。 米中間ではむしろ、グーグル問題がより深刻かもしれない。４億近い中国ネット利用者の意識を変え、情報グローバル化に抵抗する中国共産党の一党独裁を揺るがしかねないからだ。国家による人権外交の効果は限定的だが、グローバル化が国民の意識を変える力は抑えられず、やがてボディーブローのように効いてくる。 |
| 十和田中央病院の赤字 再建に向け抜本的議論を（2010/02/01） | |
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巨額の赤字に苦しむ十和田市立中央病院の立て直しを目指し、小山田久市長は外部の識者らによる「経営改革検討委員会」を設置した。初会合は２月６日。同病院の２００９年度末時点の不良債務比率が、財政健全化法の経営健全化基準（２０％）を超えることが確定的な現状を踏まえ、抜本的な対策に向けた議論がスタートする。 委員には弘前大付属病院と東北大病院の両院長をはじめ、他県の自治体病院の経営改革に携わった医療関係者、国の行政刷新会議の「事業仕分け人」らが名を連ねた。さらに、十和田市立中央病院の蘆野吉和院長と、経営コンサルタントの経歴を持つ小久保純一副市長も加わる。 集中的に議論を重ね、３月中に提言書をまとめる方針。それを基に、同病院は本年度内に経営健全化計画を策定、具体的な施策に反映させる。債務の問題は時間との戦いでもあり、スピード感を持って臨んでほしい。 同病院の０９年度末の不良債務は１７億４００万円に上る。医療機器購入費と０８年度に完成した新病院の建設費の償還、医師不足などによる患者数の伸び悩みという、二重の要因で債務が膨らんでいる。 現状の収支が続くと、同市は一般会計から毎年、１０億円以上を病院事業会計に繰り出すことになる。同法では一般会計や特別会計などを含めた連結実質赤字比率も問われるため、市は１１年度に早期健全化基準を超過し、１３年度には財政再生団体へと転落する可能性があり、市政運営への影響は避けられない。赤字はまさに市全体の問題といえる。 蘆野院長は「赴任した時（０５年１１月）で既に年間１０億円もの赤字があった。当初は患者増で対応するつもりだったが…」と見通しの甘さを率直に認めた上で、「６〜７年前から支出改革を行うべきだったが、今からでも遅くはない」と改革への意欲を見せる。収入に応じ身の丈に合った経営に徹するなど、民間の発想を取り入れることも求められるだろう。 青森県によると、０８年度決算時点で経営健全化基準を超えた県内の自治体病院はむつ総合、鶴田町立中央、板柳中央、公立金木の４病院。０９年度決算前にこうした見込みを公表したのは十和田市立中央病院のみだが、それは理事者側の強い危機感の表れでもある。 検討委の会合は市民にも問題意識を共有してもらう目的で公開される。がん治療や急性期医療への対応など、上十三地域の医療の中核を担う同病院の必要性に異論はないだろう。改革の道のりは険しいが、一連の取り組みが成果を挙げ、厳しい経営環境にあるほかの自治体病院のモデルケースとなることにも期待したい。 |
